ビジネスクリティカルなワークロードのパブリッククラウド移行について、日本企業は決めかねている状況

2017年7月12日（東京） ― 市場をリードする独立系オールフラッシュベンダーであり、クラウド時代に適したデータプラットフォームを提供するPure Storage社（以降「ピュア・ストレージ」）（本社：米国カリフォルニア州マウンテンビュー、NYSE：PSTG）は本日、グローバル調査Evolutionの結果を発表しました。本調査によれば、日本および世界の各地域におけるデジタル変革は転換期にあり、日本企業の48%が収入の半分以上をデジタル関連のビジネスから得ていることが分かりました。

人工知能（AI）、モノのインターネット（IoT）、機械学習などの新技術は、ビジネスのあり方を変え、デジタルエコノミーにおいて成功を収めるために必要な要件となりました。日本企業500社を含む世界の9,000社を超える企業のITリーダーを対象とした今回の調査では、日本企業の62%が「コスト削減のため」にデジタルサービスを利用するとし、「イノベーションの加速のため」が51%、「新たなビジネスモデルの創出のため」が46%となっています。

このようなデジタルゴールドラッシュに反して、日本企業では、このような変革を支えるための最適なIT戦略と責任者の所在が未だ不明確である状況にあります。

• 日本では平均34%のアプリケーションが「オンプレミス」で実行されており、「パブリッククラウド」28%、「プライベートクラウド」22%、「SaaS」18%を上回っています。
• ビジネスクリティカルなワークロードのパブリッククラウドへの移行については見解が二分しており、51%の日本企業が今後18ヶ月から24ヶ月の間にビジネスクリティカルなワークロードをパブリッククラウドへ移行することを計画していると回答しました。
• ビジネルクリティカルなワークロードをパブリッククラウドへ移行しない理由として、40％の日本企業が「セキュリティ」を挙げています。続いて「コスト」が35%、「パフォーマンス」が17%となっています。
• 75%の日本企業のIT部門が、社内における主要技術採択の意思決定に対する影響力を失い、代わって、製品管理、顧客サービス、およびマーケティング部門が影響力を持つ傾向にあると回答しました。

ピュア・ストレージ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 田中良幸は、次のように述べています。「デジタル変革はもはや単なるバズワードではなく、実際に起こり始めています。デジタル変革は、今後数年にわたって日本のあらゆるビジネスに影響を及ぼし、企業は、データの収集と利用方法およびそのタイミングを再検討する必要に迫られます。企業は、クラウドとオンプレミスのデータエコシステムをどのように利用すべきかを理解しなければなりません。また、ITリーダーは、最適なデータ利用およびクラウド戦略へと組織を導くための舵取りをしなければなりません。こうすることで、日本企業は、データを有効活用し、顧客価値を上げるための方策を見出すことができるのです。」

本年度Evolution調査の詳細は、こちらよりご覧いただけます。