2023 年 7 月 20 日
世界で最も先進的なデータ・ストレージ・テクノロジーを提供する IT のパイオニアである Pure Storage, Inc. の日本法人であるピュア・ストレージ・ジャパン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長 田中良幸）は本日、サステナビリティ業務に関与するビジネスマンを対象に、IT がサステナビリティの取り組みにどのように貢献できるかについての理解度を測るため実施した調査の結果を発表しました。調査の結果、特に組織の、技術インフラに関するエネルギー使用量の削減目標において、サステナビリティに注力するためにさらなる努力が必要であることが明らかになりました。
主な調査結果
サステナビリティ業務に関与する 20 代から 60 代の男女 220 名を対象に実施した『日本の DX 推進におけるサステナビリティの現状および IT の課題に関する調査レポート』の主な結果は以下のとおりです。
- サステナビリティは、多くの組織にとってまだ最優先事項ではない
- 経営陣がサステナビリティに最優先で取り組んでいると回答したのは、わずか 30% だった。
- サステナビリティを「CSR（企業の社会的責任）的な位置づけに置いている」と 52.7% が回答し、9.5% が「PR キャンペーンのように扱っている」と回答した。
- サステナビリティの取り組みにおけるITの役割
- 42.7% が、組織のサステナビリティ目標を検討する際、技術インフラの優先度は低いと回答している。
- 技術インフラ導入の際、二酸化炭素排出量や電力消費量を重視すると回答したのはわずか 38.6% だった。さらに 65.5% が、ベンダー選定においてサステナビリティは最優先事項ではないと回答した。
- DX推進におけるサステナビリティの位置づけ
- デジタルトランスフォーメーション（DX）推進において、サステナビリティは最優先事項であると回答したのは、わずか37.7% であった。
- DX を進めるにあたり、サステナビリティを「適切に考慮している」と回答したのはわずか 32.7% にとどまった。
業界における意義
資源エネルギー庁が発表しているエネルギー需給実績によると、2020 年の国内総消費電力量（9135億kWh）に占めるデータセンターの消費電力の割合は 2.1% 程度でした。しかし、DX の加速によるデータ利活用の急拡大や AI をはじめとする新興テクノロジーの普及により、データ量の爆発的な増加が見込まれ、データセンターの消費電力の割合は、2030 年には総消費電力量の 10% を超える可能性があると環境省は推測しています。データセンターには今後、さらなる省エネ対策が求められます。
データセンターや IT インフラの消費電力量の削減、そしてデジタル化によって発生する二酸化炭素排出量の削減は、組織のサステナビリティ戦略においてますます重要になっています。サステナビリティ目標達成には、高い効率性、拡張性、シンプルさを特徴とする、持続可能な IT インフラが求められます。
組織の中でも、特に IT 部門がサステナビリティの取り組みにおいて重要な役割を担っています。ピュア・ストレージは、消費電力、冷却電力、廃棄物を大幅に削減する、サステナブルな技術インフラを慎重に検討することが、重要な一歩であると推奨しています。
エグゼクティブのインサイト
「データ量の増大が続く中、エネルギー効率とスペース効率は、IT やデータセンターの技術選択においてより重視されるべき点です。IT リーダーは、データ・ストレージ戦略を改善することで、組織のサステナビリティの取り組みにおいてより大きな役割を果たすことができ、また果たすべきです」ピュア・ストレージ CTO（最高技術責任者）ロブ・リー
「データ量の急激な増加に伴い、データ・インフラの環境への影響を軽減することがますます重要になってきます。サステナビリティの目標のために DX が犠牲になる必要はありません。適切なテクノロジーを導入することで、組織はエネルギー消費量と二酸化炭素排出量を削減しながら DX を推進することができます」 ピュア・ストレージ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 田中良幸
「ピュア・ストレージ・ジャパンのレポートは、テクノロジーに関する意思決定が環境サステナビリティに与える影響について改めて考えさせられる、タイムリーなものです。当社は、社内外においてサステナビリティを重視しており、今後も持続可能なテクノロジーの活用を通じて、お客さまの二酸化炭素排出量の削減に貢献していきます」東京エレクトロン デバイス株式会社 執行役員常務 CN BU/BUGM CN 営業本部／本部長 宮本 隆義 氏
詳細情報
- レポート『日本の DX 推進におけるサステナビリティの現状および IT の課題に関する調査レポート』全文および調査概要は、こちらからご覧ください。
- 電力削減コストを算出できる「省エネ可視化ツール」をぜひお試しください。
調査概要
調査対象：売上 1,000 億円以上の企業に勤める会社員・役員、サステナビリティ業務に関与する方、IT 関連サービス・通信関連サービス・DX 推進サービスのいずれかの関与度を回答した方（20～69 歳の男女）
調査期間：2023年3月23日（木）～3月24日（金）
調査方法：インターネットによるアンケート調査
有効回答数：220 名
調査委託先：株式会社マクロミル
