2022年12月19日
世界で最も先進的なデータ・ストレージ・テクノロジーを提供する IT のパイオニアであるピュア・ストレージ（NYSE：PSTG）は、ウェイクフィールド・リサーチ社と共同で、IT が環境サステナビリティに与える重大な影響と、IT が変革を推進する責任ある担い手として、緊急かつ高まる要求に対応するうえでの課題を明らかにしたレポートを発表しました。
本レポート "Drivers of Change: Pure Storage IT Sustainability Impact Survey 2022"（『変革の推進：2022 年 ピュア・ストレージ IT サステナビリティ影響度調査』）では、IT プロフェッショナルが企業のサステナビリティ担当者と協力して、組織の環境フットプリントの削減を推進する機会について検証しています。
主な調査結果：
サステナビリティ・プログラムの担当者 1,000 人を対象に実施した本調査では、米国、英国、フランス、ドイツなど、世界各地で一貫した結果が得られました。主な調査結果は以下のとおりです。
- サステナビリティ目標に対して、担当者の約半数が遅れをとっている：サステナビリティ担当者の大半（78%）は、自社の経営陣がサステナビリティへの取組みを優先していると回答し、過半数（56%）は 3～7 年以内にサステナビリティ目標を達成する予定であると述べています。しかし、実際に目標を達成できる見込みであると回答したのは、調査対象者の約半数（51%）にとどまっています。
- サステナビリティの取り組みを推進するうえで、テクノロジーは重大な役割を担っており、その重要性はますます高まっている：サステナビリティ・プログラム担当者の実に 86% が、テクノロジー・インフラのエネルギー使用量を大幅に削減しない限り、企業がサステナビリティ目標を達成することはできないことに同意しています。また 81% が、今後 12 か月でテクノロジー・インフラが企業の二酸化炭素排出量に与える影響が大きくなると予測しており、この問題はさらに深刻化するとみられます。
- 購買決定において IT チームとサステナビリティ・チーム間でコンセンサスがとれていない：テクノロジー企業における二酸化炭素排出量が増加しているにもかかわらず、回答者の 59% が、ベンダー選定プロセスにおいてベンダーのサステナビリティが見落とされる可能性があると回答しています。この問題は、サステナビリティ担当者の意見を早期に取り入れることで解決される可能性がありますが、約 3 人に 2 人（64%）は、テクノロジー購入プロセスが既に開始された後にしか、担当者が関与していないと回答しています。
- IT チームによる企業のサステナビリティへの取組みに対するサポートが不十分： IT 部門は、他のどの部署（財務、経営、業務等）よりも、自社のサステナビリティ目標を達成するために必要な措置を講じていないと指摘されています（34%）。また、IT 部門がテクノロジー購入の意思決定をする際に、サステナビリティについて適切に考慮していると回答したのは約半数（51%）にとどまっています。
業界における意義：
現在、世界の電力消費量のうち、データセンターが占める割合は約 1% です。世界経済フォーラムは、デジタル化により、2020 年だけで世界の温室効果ガス排出量の 4% が生み出されたと推定しています。しかし、デジタル技術が大規模に導入されれば、2050 年までに排出量を 20% 削減することができます。
データセンターとデジタル化は、企業のサステナビリティ戦略において紛れもなく重要な役割を担っています。サステナビリティ担当者は、重要な環境目標の達成に向けて取り組んではいますが、高い効率性、拡張性、シンプルさを特徴とする、より持続可能な IT インフラなくして、それを実現することはできません。
つまり IT プロフェッショナルには、組織の環境フットプリントの削減を促進する絶好の機会があります。革新的で効率的、かつ拡張性の高い IT ベンダーがサポートする持続可能なテクノロジー・インフラを導入し構築することで、IT チームは消費電力、冷却電力、廃棄物を大幅に削減するテクノロジーを通じて、即時に大きな効果を上げられる可能性があるのです。
エグゼクティブのインサイト：
